太陽光発電【自己消費型】

太陽光発電は、「売電」から「自己消費」の時代へ

蓄電池を付ければ非常時対策の強化にも

再生可能エネルギーの導入促進など、環境に配慮した取り組みが求められています。
また、太陽光発電の売電価格は下落しており、つくった電気を売るよりも自社で使用して電気代を削減した方がお得になるケースが増えています。
今や電気も“地産地消”の時代です。
半世紀以上にわたって太陽光発電に取り組んできたシャープと協力して、お客さまの状況・環境に最適な太陽光発電システムをご提案いたします。

シャープの太陽光発電システム

60年以上、積み重ねてきた信頼と実績、選ばれる確かな理由があるシャープの太陽光発電システムを採用しています。

「無限にある太陽の光で電気を起こすことを工夫すれば、人類にどれだけ寄与するか、はかりしれないものがある。」

シャープ創業者の早川徳次の言葉を原点とし、1959年に始まった、シャープの太陽電池開発。いまでは確固たる品質により、国内や海外、灯台から人工衛星などの過酷な環境下まで、幅広く採用されています。

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「自己消費型」のメリット

クリーンなエネルギーを利用することで、企業価値が向上！

企業価値の新たな判断指標として「ESG」が注目されています。
ESGとは、環境（Environment）、社会（Social）、企業統治（Governance）の頭文字を取ったもので、それらの非財務情報を重視した「ESG投資」が急拡大しています。
国連サミットで採択されたSDGs（持続可能な開発目標）もこの動きを後押しするもので、企業にはSDGsを意識した経営・取り組みが求められています。
自家消費型太陽光発電システムを導入し、発電時にCO2を排出しないクリーンなエネルギーを利用することはSDGsの達成に貢献するもので、企業価値の向上にもつながります。

日本におけるサステナブル投資残高の推移

SDGsの達成に貢献

太陽光発電システムの設置により、SDGsの目標7、目標13の達成に貢献します。
また、太陽光発電と蓄電池を効率的に連携させる自家消費システムの構築などにより、SDGsの目標11、目標12にも貢献します。

SDGs（持続可能な開発目標）

SDGs（Sustainable Development Goals）とは、2015年9月の国連サミットで採択された、2030年までに持続可能でよりよい世界を目指す国際目標です。17のゴール・169のターゲットから構成されています。

自家消費により電気料金を削減！

施設の屋根や敷地内の遊休地に太陽光発電システムを設置して資産を有効活用。つくった電気を自家消費することで購入する電力を減らし、電気料金が削減できます。

自家消費型太陽光発電システム

導入効果シミュレーション

（大阪府に設置した場合の一例：年間推定発電量約58,000kWh）

※1 電力各社の事業者向け電気料金平均単価を参考に、電気量料金約18円／kWhとして、当社発電シミュレーションにより算出しており、日射の強さ、設置諸条件等により異なります。保証値ではありません。

優遇税制の活用が可能

自家消費型太陽発電システムを持つ中小企業を対象とした
補助金や税制優遇を受けられる可能性があります。

お客さまの消費電力量や環境に基づき、
最適なシステムをご提案します

昼間の消費電力量が多く、定休日の少ない工場や商業施設は、太陽光発電の電力を無駄なく消費でき、自家消費型システムが最も適しています。日中の電力会社からの購入電気量が減り、その分電気料金を削減できます。また、発電した電力を自家消費して余った電力を売電することも可能です。目的や費用対効果などを考慮した最適なシステムをご提案いたします。

自家消費型システム導入後の1日の電力量の推移

※ 太陽電池容量 23.9kW、パワーコンディショナ容量 20.0kWの場合

蓄電池を併設すればBCP（事業継続計画）対策に有効です
しかも電気料金を削減！

自然災害など、いつ発生するかわからない緊急事態に直面した場合でも、的確な判断を下して事業を継続し、早期全面復旧を目指すBCP（事業継続計画）の策定が求められています。自らの施設内で電力をつくる太陽光発電システムは、BCP策定に有効です。
BCP型の太陽光発電システムでは、通常は自家発電システムとして使用し、足りない分は電力会社から購入。災害などによる停電発生時には、発電電力を特定設備に供給することで事業を継続。蓄電設備を併設すれば、夜間などの発電できない時間帯にも備えられます。
さらに、蓄電池の放電電力をきめ細かくコントロールすることで、消費電力のピークカットを行い、電気代の削減が可能です。