学校空調にGHPが最適な理由

①ランニングコスト軽減

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空調の運転時間が圧倒的に短い

学校には、夏休みや冬休み等の長期休暇があり、毎日の運転時間も短いので、他の建物に比べて圧倒的に運転時間が短いという特徴があります。
空調機導入の際は、ここを理解しておく必要があります。

EHPの高額な基本料金

電気料金の内訳は、運転時間に応じてかかる従量料金と、運転時間に関係無くかかる基本料金の2つがあります。
基本料金は、契約電力（設備の消費電力）で決まってくるので、空調機の運転時間が短い学校に、消費電力の大きいEHPを導入すると電気料金が割高となります！

GHPは使った分だけのお支払い

エアコンの消費エネルギーの90％はコンプレッサの駆動源に使われています。
GHPのコンプレッサの駆動源は、ガスエンジンの為、消費電力を1/10にカットします。
​その為、高額な電気の基本料金を1/10にカットできます。GHPは電気の代わりにガスを使用しますが、基本料金がほとんどないので、使った分だけをお支払いだから運転時間の短い学校には最適です！

例）福岡県の公立学校18教室のGHP・EHPのランニングコスト比較

②災害時の避難所で大活躍

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停電時に「空調＋発電」が可能なタイプをご用意

避難施設として使用されることもある学校は、万が一を想定した対策が必要となります。
停電時に「空調＋発電」ができるタイプを体育館等へ設置することにより避難所としての機能を発揮します。
停電時でも発電をしながら空調が可能！更に携帯の充電や照明の電源の確保が可能です。

③GHPは受変電設備容量の負担を軽減！

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電気を使用する際は、使用する電気設備の容量に応じた受電設備（キュービクル）が必要になります。
元々電気設備の使用が少ない学校には、受電設備容量が小さい為、消費電力の大きいEHPの導入は、大幅な受電設備の増設が必要な場合があります。
しかし、消費電力の小さいGHPは、受電設備容量の増設の負担が小さく、場合によって受電設備を増設することなく空調機の導入が可能です。

④LPガスなら税収で返ってくる

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電気代は大手電力会社に支払いますが、LPガスの場合は地元のガス事業者に支払います。
地元企業への還元ができる上に、法人住民税や法人事業税として返ってくることから循環サイクルが成り立ち双方良しの関係を築くことができます。

⑤給食センターのガス単価も下がる

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電気代と違ってガス代は使用量が多くなればガス単価を下げることができます。
給食センターに加えて空調が加われば、ガス販売事業者のガス単価の値下げ交渉に応じやすくなり、結果的に給食センターのガス代も下げることができます。

ご提案

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40年後まで想定するならオールGHPよりEHPとの融合
避難施設は電源自立型GHP、職員室や保健室などは融合

GHPの弱点は２つあります。
①初期費用がEHPの約1.5倍すること。
②耐久年数がEHPより若干低いこと。
メンテナンス状況によって異なりますが、GHP10～12年、EHP13～15年が目安です。

①は、学校施設では5～8年で初期費用の差額は回収できますので、オールGHPでも問題ないのですが、②の耐用年数を考慮すると、使用頻度が高い職員室や保健室、給食センターの一部をEHPにすることでイニシャルコストを抑え、回収率を高める効果があると考えます。

ランニングコスト計算はメーカーのビッグデータを活用

現在のランニングコスト計算は、設計段階では仕様書の定格消費量を基に計算されます。
しかし、空調は設定温度になれば室外機の稼働は止まるので、必ず誤差が生じます。
それらは、天候や気温、空間の使用用途、建物の構造によって大きく変化します。
EHPの場合、ランニングコストのほとんどが契約電力から算出される基本料金であるため、誤差が生じても微々たるものです。
しかし、GHP（ガス）の場合、9割以上が消費量によって変わるため、誤差がダイレクトに反映されます。

近年は技術の進歩によりメーカーが過去のビッグデータを駆使して細かな消費量計算ができるようになりました。
弊社のおすすめは、EHPとGHP両方のラインナップを持つダイキンとパナソニックのランニングコスト計算システムです。
是非、今後はメーカーにランニングコスト計算を依頼してください。